電気自動車の実用
EVとはElectric Vehicleの略で、電気自動車のことです。
車載の電池に充電して、モーターで走ります。
電池式の電気自動車は構造は比較的単純です、遊園地の遊具などバッテリーで動く玩具の乗物などもあります。
最も身近に量産化できたフォークリフトやゴルフカートに多く使用されています。
また一方、電気自動車に欠かせない電気は蓄えなければ無くなってしまいます。
二次電池は、条件次第で繰り返し使用することが出来る電池ですのでガソリンエンジン車ほか内燃機関には鉛蓄電池が普段のバッテリーとして広く利用されていますが、モーターを動かし走行距離に見合うような一般市販車には向いていないとされています。
考える限りでは現在の鉛蓄電池は容量が大型で重く、電力を上げるためには鉛蓄電池を増やさなくてはならないため車両本体が重くなるなど、ほか、事故などで漏洩や破損時に水素ガスなどの有毒性な液体など危険が伴うということがあります。
現在開発中の電気自動車は、より軽量で、かつ、大電力を蓄電できるリチウムイオン電池が使われています。
まだリチウムイオン電池には開発途上中ですから、益々の日々改良に期待されています。
リチウム電池を装備した電気自動車は将来的に販売される価格は、普通乗用車のプラグイン・ハイブリットより安値で開発されるようになるかも知れません。
ハイブリッドから、2011年に電池式自動車が登場
電池式自動車については、三菱自動車、日産、トヨタなどが2010年代の一般家庭向け販売（価格は250万円以内を予定、三菱はPSA・プジョーシトロエンにもOEM供給）を公表しています。
部品の数がハイブリッドカーよりはもちろん少ないし内燃機関の自動車よりも遥かに少ない（トランスミッションやラジエターなどが不要）システムが単純化できるため、故障のリスク範囲も減らせるということです。
技術の革新で蓄電池製造や消費者に販売するコストが下がればプラグインハイブリッドカーより安価になる可能性があります。
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電気自動車の購入補助金や非課税対象車で普及効果
東京都は平成２１年度から、電気自動車や家庭電源で充電できるプラグインハイブリッド自動車など次世代エコカーの自動車税と自動車取得税を全額免除する方針を固めたそうです。
期間は５年間で、減税規模は約１万５０００台、計３０億円になる見通しとのこと。
東京都はこれまでも電気自動車を購入した場合に翌年度の自動車税を半額にする優遇措置を取ってきたのですが、全額免除にすることで電気自動車の普及を図るようです。
また、次世代エコカーの自動車取得税については、昨年１２月に公表された与党税制改正大綱に２１年４月から３年間の全額免除が盛り込まれていました。
東京都はこれをうけて、免除期間を５年間にする方針を決めたそうです。
自動車税は排気量によって決まる税金で５月ぐらいに通知が来てると思います。